ミャンマー産生鮮ごま種子から発がん性を有するカビ毒が検出

日本の厚生労働省は、ミャンマー産生鮮ごまの種子から発がん性を有するカビ毒の一種であるアフラトキシンを検出したことから、食品衛生法第26条第3項に基づき輸入届出ごとの全ロットに対する検査を実施する事を発表した。

今回の発表は、横浜検疫所で実施したモニタリング検査の結果、兼松株式会社が輸入した450 バッグ・17,880kgから、含有してはならないアフラトキシンが11μg/kg検出されたためである。なお、この貨物の日本への到着年月日は3月27日となっており、違反が確定したのは5月2日となり、貨物の措置状況は全量保管中となっている。

アフラトキシンは、発がん性を有するカビ毒（アスペルギルス属の真菌により産生される）の一種であり、主に肝細胞癌を引き起こす原因物質として知られており、各国で厳しい基準が設定されている。今までに日本の厚生労働省が検出した事例は、中国や海外から輸入したナッツ・アーモンド・ピーナッツ・米・そば粉・ホワイトペッパー等となる。