海上保安庁がインドネシア・ミャンマー・フィリピン技術者に乗船実習

日本の海上保安庁は、インドネシア・ミャンマー・フィリピン・パプアニューギニアから海図作製のための水路測量技術の習得を目的として来日している研修員にたいして、11月19日から20日にかけて乗船実習を実施する事を発表した。

日本の海上保安庁では、独立行政法人の国際協力機構(JICA)と協力して、開発途上国で水路測量に従事する技術者を対象とした海図作成能力向上のための研修を昭和46年から毎年実施している。今年度も従来度同様の研修が開催されており、今年はインドネシア3名・ミャンマー1名・パプアニューギニア1名、フィリピン1名の合計4カ国の6名が6月下旬から来日して研修に参加していた。

今回は、測量船に搭載された最新の海洋調査機器の操作方法やデータ処理方法の習得を目的として、駿河湾において海上保安庁所属の測量船『明洋』による乗船実習が実施される事となった。11月19日は、清水港に停泊したまま「乗船式（岸壁もしくは着岸中の船内で実施）」「観測機器等の投入操作や、船に持ち込む観測機器の固定方法（ロープワーク）等の実習（着岸中の船内で実施）」を実施する予定である。20日は清水港を出港して「水深データの取得等の実習（航海中の船内にて実施）」「下船式（岸壁もしくは着岸中の船内で実施）」を実施する予定である。