東芝がインドネシア地熱発電所向けIoTサービス契約締結

東芝エネルギーシステムズ株式会社は、インドネシア現地法人でエネルギー及びインフラ事業を手掛ける東芝アジア・パシフィック・インドネシア社を通じて、インドネシア地熱発電所向けにEtaPROを活用したIoTサービスの契約を締結したことを発表した。

このサービスは、2019年10月に同発電所向けにNEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の実証事業として適用していたものを商用化し契約したものであり、実証事業において東芝のIoTサービス導入によるトラブル予兆診断技術の有効性が認められたことで契約締結となった。このサービスで提供するシステムには、東芝が昨年事業買収を行った、「EtaPROTM（エタプロ）」が活用されており、EtaPROTMが商用案件として地熱発電所に適用されるのは世界初となる。

技術的な特徴としては、各種センサーから得られる日々の発電所の運転データをAI手法により解析し、正常な運転時にトラブルの原因となる異常兆候を検出することにより、トラブルによる発電所の停止回数および停止期間の短縮を実現するもので、NEDOの実証事業においてトラブル発生率を20%以上抑制できることを確認している。タービンに流入する蒸気の状態が火力と異なり不安定であるなど、地熱発電所特有の状況下で異常兆候を検出できるようになったことも大きな特徴であるとしている。