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ヘイズ 女性活躍推進に関する世界25カ国意識調査 直属の上司が女性の場合、女性の意識にポジティブな影響
東京--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- グローバル人材紹介会社ヘイズはこの度、世界25カ国、11,500人を対象にした女性活躍推進に関する意識調査を実施しました。日本では430人が回答しており、主な項目として、「同一労働同一賃金」「機会均等」「自己アピール」「昇進意欲」などの項目で男女別の意識を調査しています。
各調査項目において直属の上司の性別が回答にどのように影響しているかを見てみると、直属の上司が女性の場合と男性の場合では、回答に約30ポイントもの差が生じており、女性ロールモデルの存在で、部下の女性に好影響がもたらされていることが明らかとなりました。
■ 主な調査結果
「同一労働同一賃金」
-
同じ労働に対して性別に関係なく同一の賃金が支払われていると思いますか?に「はい」と回答
- 日本:男性66%、女性50%、世界平均:男性78%、女性56%
- 日本の結果を直属の上司の性別毎に見ると、直属の上司が女性の場合は73%が同一賃金に「はい」と回答。男性が直属の上司の女性は半数以下の45%が「はい」。
「機会均等」
-
性別に関係なく平等な機会が与えられていると思いますか?に「はい」と回答
- 日本:男性60%、女性47%、世界平均:男性77%、女性55%
- 日本の結果を直属の上司の性別毎に見ると、直属の上司が女性の場合は77%が「はい」と回答。男性の直属上司を持つ女性は半数以下の41%が「はい」。
「同一賃金」、「機会均等」の他に「自己アピール」のしやすさにおいても、直属の上司が女性である場合は、女性の意識が大幅に改善されていることが日本以外の国々の平均でも明らかとなっています。本調査によって、管理職に女性を増やすことが社内に好循環をもたらすことが改めて浮き彫りとなりました。
調査の結果をまとめた冊子は、ヘイズのホームページhttp://www.hays.co.jp/gender-diversity/index.htm?ver=d からダウンロードしてください。
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ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2015年12月31日現在、世界33カ国*、248 の拠点(総従業員9,000人超)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)
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ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
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