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東芝エネルギーシステムズ株式会社は、インドネシア電力公社グループとのCO2分離回収技術の火力発電所への適用に向けた動きを加速することを発表した。

東芝エネルギーシステムズの見解によると、インドネシアは電源構成における火力発電への依存度が80％以上と高く、依存度の低減を含めた温暖化対策が喫緊の課題となっており、インドネシア政府は2060年までにカーボンニュートラルを実現することを表明しており、対応策の一つとして、石炭やLNGといった化石燃料を使用する火力発電所への低炭素化技術、特にCCS技術の適用に対するニーズが高まっているとしている。

そのため、東芝エネルギーシステムズは、インドネシア電力公社のグループ会社であるPLN社と、東芝のCO2分離回収技術をPLNが所有するインドネシアの火力発電所へ適用するための覚書を締結することとなった。

今回の覚書に基づき、東芝エネルギーシステムズはPLNと、タービンや発電機などの主要機器を納入したインドネシア最大の発電所群であるPLNのパイトン石炭火力発電所1,2号機などの、東芝が直接保有・運転する発電設備におけるCCS設備の導入に向けた検討を進めていく予定である。