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日本郵船株式会社は、機関コンディションを集中管理して重大事故を撲滅することなどを目的として、自社運航船の機関プラント監視センターをマニラに開設することを発表した。

日本郵船は、運航状態・燃費・機器の状態など毎時間の詳細な本船データを船陸間でタイムリーに共有するためのシステム「SIMS」を搭載する、運航船約200隻の機関プラントの状態を24時間集中監視する、Remote Diagnostic Centerをマニラの「NYK FIL Maritime E-Training,Inc.」内に開設した。

日本郵船グループでは、SIMSデータを利用した運航モニタリングシステムであるLiVE for Shipmanagerの活用により、搭載船の機関プラントの運転状況を陸上でモニタリングしている。モニタリング機能の更なる強化、効率化を目指すため、自社海技者の経験・知見とデータサイエンスを融合した機関プラントの異常検知システムと、取得データの欠損率や遅延率などを監視しデータの品質を一定に保つシステム「DQMS」の研究開発を進めていた。これらのシステムの実用化の目途が立ったことから、今後は当センターにおいてSIMS搭載船を効率的に集中監視することで、燃料消費削減、重大機関事故削減による徹底した効率・安全運航を目指していく。